CASE STUDY

事例紹介

  • セールスプロモーション

玉川高島屋S・C <デジタルサイネージ>

運営側とテナントにとって重要な広告宣伝ツールとなったデジタルサイネージ

施設館内での情報発信強化に向けて、従来のポスターやパネルに代わる手段として2015年より、B1Fの4連ディスプレーほか15台のデジタルサイネージ(以下サイネージ)から運用をスタートされました。

当時、他の大型商業施設でも相次いでサイネージが導入され始めており、まさに時流に乗った施策と言えます。
その後、着実に実績を積み重ね、テナント広告枠の拡大やサイネージディスプレーの増設を続けています。昨年2023年までに48面のディスプレーが設置されました。

このように、デジタルサイネージは今や商業施設側だけではなく、テナント様の広告宣伝ツールとしても重要なメディアへと成長しております。

導⼊サービス・
ツール

  • デジタルサイネージの初期導入
  • フォーマット化したコンテンツの制作
  • 番組設定から配信まで
  • 上記サイネージ運営の一元管理

効果

  • サイネージ導入後、コンテンツ配信による送客効果についてテナントからの評価が高く、広告出稿の依頼にもつながっている。
  • また、イースト社が一元管理しているため、サイネージに何か不具合が起こった際にはシステム担当者やメーカー側担当者との連携もふくめて任せることができ、円滑に問題解決につなげてもらえることもメリットとして感じている。

継続理由

  • コンテンツ配信業務の担当スタッフ、営業ご担当者には、施設側の事情を踏まえた臨機応変な対応にたいへん感謝しており、満足度が高い。
今後、イーストに期待することは?

「サイネージは、効果的なコンテンツ配信、機器の管理、老朽化への対応など、導入後も運営にコストと労力がかかります。今後の機器更新などでもぜひバックアップしていただきたいです。」

イーストでは導入後のアフターケアについても全力でサポートさせていただいております。コンテンツ更新業務がメインにはなりますが、カスタマイズや機器故障時のメーカーとの連携も含めた“ワンストップ”運営を展開し、クライアント視点に立ったサービスを提供しています。
今後も頼りにされるようなパートナー企業となるべく精進して参ります。

SC事業本部 玉川事業部
宣伝グループ 宣伝担当次長

M・A様

東神開発株式会社
所在地 東京都世田谷玉川3-17-1
設立 1963年(昭和38年)12月28日
事業内容 ショッピングセンターの開発、運営管理/不動産の賃貸借、売買とその仲介等
URL https://www.toshin-dev.co.jp/

この事例で紹介した製品・ソリューション

※2024年8⽉の取材時の情報です